アウトドアフィットネス協会　安全管理ガイドライン

はじめに

アウトドアフィットネス協会では、自然と対峙することによる危機回避や事故を未然に防ぐ為の正しい知識習得の為の啓発活動を展開しております。この度、更なる安全管理体制の充実を図る為に安全管理マスターガイドラインを策定する運びとなりました。本マスターガイドラインは、各種目に共通する項目について記載されております。そのためトレイルランニング等のアウトドアフィットネス個別種目における安全管理ガイドラインや大会時における安全管理に関しましては個別の安全管理ガイドラインに基づきます。またアウトドアフィットネス協会では本安全管理マスターガイドラインを適時改正しより良いガイドラインを作成して参ります。

 第１章
運動事故防止のための基本的な留意事項、日常生活における事件・事故災害や犯罪被害等の現状、原因及び防止方法について理解を深め、現在及び将来に直面する安全課題に対して的確な思考・判断 に基づく適切な意志決定や行動選択ができるようにすることが求められます。また日常生活の中に潜む様々な危険を予測し、自他の安全に配慮して安全な行動をとるとともに、自ら危険な環境を改善することかできるようにすることが求められます。自他の生命を尊重し、安全で安心な社会づくりの重要性を認識して、組織内、学校、家庭及び地域社会の安全活動に進んで参加し、貢献できるようになることが目標です。

（１） 安全管理上の留意点
ａ．アウトドアフィットネス実施時に使用する施設・運動器具等は取扱いの注意事項を熟知するとともに、実施者の動線を考慮して設置する。
ｂ．指導者は活動人数を考慮し、安全かつ適切に配置する。
ｃ．フィットネススタジオやプール等の内部施設・付属施設は、使用目的に応じて安全にかなった配置をする。

（２）健康管理上の留意点
ａ．指導者は参加者の心身の状態を正しく把握しておく。
ｂ．指導者、参加者の相互の緊急連絡体制の確立を図る。
ｃ．指導者は睡眠不足や体調不良の参加者についての健康観察を正しく行う。
ｄ．指導者は睡眠、栄養、運動がバランスよく行えるよう指導する。

第２章　自然条件への配慮

（１）季節・気候・気温等への配慮
ａ．特に夏季の活動については、熱中症に十分に留意し適切な予防策を講じるとともに、参加者にも正しい知識を習得させるように努める。
ｂ．冬季の活動については、準備運動を十分行うことにより筋肉や心肺機能等への急激な負担を避けるよう留意する。

（２）光化学スモック等への対応
予報、注意報等の発令時における連絡体制を整備する。

（３）海・山等への対応
ａ．海・山等自然についての正しい知識を基盤にして、参加者へ自然への理解を深めさせる。
ｂ．コース・日程・活動内容等は万一のことを考え、緊急避難経路の確認等、活動場所に応じた事前の充分な計画と準備を行う。
ｃ．活動中または活動寸前であっても自然条件の変化を判断し、中止や避難を含め的確な行動をとる。
ｄ．事故の際の傷害について、指導者や参加者自身が適切な応急処置、救急処置ができるよう日頃から訓練をする。
e.事故・災害発生時の連絡や他機関等との連携のために、無線機の携帯や事前の連絡先の念入りな確認など、第１章 運動事故防止のための基本的な留意事項体制を確立する。

第３章　指導計画

ａ．協会で学んだ知識と有機的に関連をもって計画すること。
ｂ．準備運動・補強運動を適切に計画すること。
ｃ．知識、態度、安全に関する指導を計画すること。
ｄ．段階的指導を考慮して計画すること。
ｅ．技能・体力差に配慮した指導を計画すること。
ｆ．練習隊形の適切な指導を計画すること。
ｅ．参加者の健康状態を常に把握すること。

指導者は以下の点を確認すること。
・実施時期は適切か。
・教科体育との関連を考慮し、計画しているか。
・準備運動・補強運動を適切に計画しているか。
・ルール、マナーについての指導は適切か。
・責任体制は明確か。
・事故や災害の場合の安全避難に対する配慮をしているか
・救急用品や救急指定病院は確保しているか。
・実施場所に危険物がなく、整備されているか。
・諸施設・整備の安定度はどうか。
・用具の管理は適切か。
・参加者の服装は適切か。
・練習方法は段階的に計画しているか。
・練習内容は体力差等の個人差に着目しているか。
・技術のみでなく知識、態度、安全に関する指導を計画しているか。
・健康観察をしているか。
・練習用具の管理は適切か。
・参加者の服装は適切か。

第４章 事故発生時および事故後の対応

事故発生時の対応
万が一事故が発生した時には緊急連絡をとることが求められる。また現場での急な事態に対し適切な処置ができるよう指導員のみならず協会員にはその取得会員種別により以下について習得するように啓発を行う事が求められる。
・心肺蘇生法
・水に溺れた人に対する対応方法
・出血の手当
・打撲の手当
・骨折に対する初期対応
・内蔵損傷の恐れがあるか等の判断
・擦り傷等の応急手当
・事故後の対応
・参加者及び保護者等への対応

負傷した参加者及びその保護者に対しては、 次のことに留意して誠意を持って謝意を伝え、そして事故発生状況や事故後の対応について事実を伝えるように心がける事。また、重大事故において病院への搬送直後など事故発生後間もない時点では、事故発生状況の把握が不十分なため、詳細を説明することが困難な時には曖昧な情報に基づいた内容を伝えることは避け把握している内容のみを正確に伝え、詳細については確認中であること、不明な部分は早急にまとめ、あらためて説明する旨を伝えること。負傷した直後には特に心配ないと思われても、時間経過とともに悪化か進み、 思いも寄らない状況に陥ることがあるため、軽度なけがでも関係者へ連絡の連絡を心がける事。関係者に事故発生状況を伝えるとともに、自宅での経過観察についても依頼するよう心がける事。

第５章　その他留意事項

アウトドアフィットネス協会では参加者の自主性を尊重する必要がありますが、勝つことのみを目指した活動や、参加者の能力以上の過度な活動にならないように配慮する必要がある。

（１）指導計画作成上の基本的な配慮事項
ａ．参加者の個性の尊重と柔軟な運営を図る。
ｂ．参加者のバランスのとれた生活や成長が図れるよう適切な休養日と練習時間を設定する。
ｃ．必要に応じて外部指導者を活用するなどして、家庭や地域社会とともに参加者を育成する視点をもつ。
ｄ．参加者の能力・適性、興味・関心等に応じつつ、適切な活動が行われるよう配慮して指導する。

（２）指導の要点
ａ．傷害の主な原因は、「疲労」と疲労などからくる「気の緩み」であるとされていることから、練習が過重とならぬよう適切な休養を確保し、健康管理に注意する。
ｂ．アウトドアフィットネス協会の活動のねらいをしっかりと理解させ、勝利至上主義にならないように配慮する。
ｃ．他の関連団体との連絡を密に図り、 指導者不在や指導者単独での指導は避け、相互に連携しながら、安全対策に対応する。

【OFA安全管理対策委員会】
アウトドアフィットネス協会会長　小峯 力（流通経済大学スポーツ健康科学部 教授、日本ライフセービング協会理事長）
アウトドアフィットネス協会理事長　黒野 崇（株式会社BEACH TOWN 代表取締役）
アウトドアフィットネス協会副理事長　畑 顕治（株式会社みんなの体育 代表取締役）
アウトドアフィットネス協会副理事長　中西 武志（カーボンフリーコンサルティング株式会社 代表取締役）
アウトドアフィットネス協会副理事長　永井 巧
アウトドアフィットネス協会理事　 西野 輝泰（医師、株式会社DoctorPlus 代表取締役）
アウトドアフィットネス協会理事　湯本 優（スポーツメディカルアドバイザー、XTERRAプロアスリート）
アウトドアフィットネス協会理事　石川 弘樹（株式会社TRAIL WORKS 代表取締役）
アウトドアフィットネス協会副理事　南方 慎治（株式会社ルネサンス トラベルチーム所属）
アウトドアフィットネス協会副理事　持井 治彦（株式会社オージースポーツ 兵庫事業部長）